宅建士になるには？登録までの流れから試験の概要・最短合格のポイントまで解説

基本情報

2025年10月01日

不動産業界で活躍するために、多くの人が目指す資格が「宅建士（宅地建物取引士）」です。国家資格でありながら、受験に年齢や学歴の制限はなく、学生や社会人、主婦など幅広い人が挑戦できます。一方で、「どうすれば宅建士になれるのか」「試験は難しいのか」「効率的な勉強法はあるのか」と悩む方も少なくありません。

本記事では、宅建士になるための流れから試験の難易度、最短合格の勉強法、独学の可能性、資格取得後のメリットや将来性までをわかりやすく解説します。宅建士を目指す第一歩として、ぜひ最後までご覧ください。

【目次】

1.宅建士とは？どんな仕事をする？

宅建士（宅地建物取引士）は、不動産取引の場面で法律上の重要な役割を担う国家資格です。不動産会社の営業担当者や事務スタッフが行う業務の中には、宅建士でなければ認められないものがあり、取引の安全性や透明性を守るために不可欠な存在といえます。

宅建士にしかできない主な業務は次のとおりです。

重要事項説明
売買や賃貸契約を結ぶ前に、買主や借主へ物件や取引条件に関する法的な内容を直接説明する。
重要事項説明書への記名
宅建士が契約書に署名（記名）することで、契約の適法性と信頼性を保証する。
契約内容記載書面への記名
不動産取引に関する重要な書類へ宅建士が署名する必要がある。

これらの業務は、契約当事者が安心して取引できるようにするため、宅建業法で定められています。

また、1つの事務所につき、従業員5人に対して少なくとも1人の割合で専任の宅建士を配置することが義務付けられています。つまり宅建士は、不動産取引を支える専門家であり、業界全体を成り立たせる要となる存在だと言えるでしょう。

※宅建士については、こちらの記事で詳しく解説しています。
【完全版】宅建とは？試験の詳細や宅建士の仕事内容など資格のすべてを徹底解説！

2.宅建士になるには？登録するまでの流れ

宅建士になるには、単に試験に合格するだけでは足りません。
国家資格である宅建士の場合、合格後に所定の手続きを経て「宅地建物取引士」として正式に登録される必要があります。

登録までの流れを大きく分けると、下記の3ステップとなります。

試験に合格する → 実務経験または講習を修了する → 登録申請を行う

それぞれのステップを順番に確認していきましょう。

2-1. 宅建士試験に合格する

宅建士になるための最初のステップは、毎年10月に行われる宅建士試験（宅地建物取引士資格試験）に合格することです。試験は国土交通省の指定を受けた一般財団法人不動産適正取引推進機構（RETIO）が実施しており、毎年20万人前後が受験しています。

受験資格に制限はなく、年齢や学歴、職歴を問わず誰でも挑戦できます。そのため、学生や社会人、主婦など幅広い人が受験しているのが特徴です。

試験はマークシート方式で50問出題され、内容は次の4分野に分かれています。

権利関係（民法など）：不動産契約や取引に必要な法律知識
宅建業法：宅建士の業務や宅建業者のルール
法令上の制限：都市計画法や建築基準法など不動産利用の規制
税・その他：不動産に関わる税金、統計や土地関連の知識

合格点は毎年変動しますが、50点満点のうち35〜37点前後が合格ラインの目安です。直近3年間の合格率は17〜18％程度と、決して簡単に合格できる試験ではないため、計画的な学習が欠かせません。

※宅建士試験の詳細については、こちらの記事で詳しく解説しています。
宅建に受験資格はある？中卒・高卒・実務経験なしでも受験できるか詳しく解説
 宅建の試験科目や内容は？配点や科目別の難易度・5問免除制度を解説

2-2. 実務経験を2年以上積む・登録実務講習を受講する

宅建士試験に合格しただけでは、すぐに「宅地建物取引士」と名乗れるわけではありません。資格登録を行うためには、実務経験または登録実務講習の修了が必要です。

【実務経験がある場合】

不動産会社などで通算2年以上の実務経験を積んでいる人は、その経験を証明する書類を提出すれば登録の条件を満たせます。

ただし、「受付・秘書・総務・人事・経理・財務等の一般管理部門等の顧客と直接の接触がない部門・単なる補助的な事務」に関する勤務実績については、実務経験とはみなされないため注意が必要です。

【実務経験がない場合】

不動産業の実務経験がない場合でも、登録実務講習を受講すれば登録要件を満たせます。通信教材を使って約1カ月間の学習を行い、その後にスクーリング（通学）で 1〜2日間の集中講義と修了試験を受ける流れです。修了試験に合格すれば、実務経験2年以上と同等に扱われます。

※登録実務講習については、こちらの記事で詳しく解説しています。
宅建の登録実務講習とは？落ちた人もいる？登録講習との違いも解説！

2-3. 登録手続きを行う

宅建士試験に合格し、実務経験または登録実務講習を修了した後は、都道府県知事に対して資格登録申請を行い、その後に宅建士証の交付申請を済ませる必要があります。

資格登録申請では、申請書や誓約書、住民票、合格証の写し、顔写真、さらに実務経験証明書または登録実務講習修了証明書などを提出し、手数料として3万7,000円が必要です。登録が完了すると通知書が届き、次に宅建士証の交付申請を行います。交付申請には交付申請書、登録通知書、顔写真などを添えて提出し、費用は4,500円です。

手続き全体には通常1〜2カ月程度かかり、合格から1年以上が経過している場合には法定講習を受講しなければならず、その際は別途1万2,000円前後の講習料が必要となります。

交付された宅建士証は顔写真付きの公的証明書であり、重要事項説明などの独占業務を行う際には常に携帯・提示が求められます。このため、これらの手続きをすべて終えて初めて、宅建士として本格的に活動できるのです。

※宅建士の登録や法定講習については、以下の記事で詳しく解説しています。
宅建士登録の流れとは？必要書類や費用など宅建士証交付までの手順を全解説！
宅建士の法定講習とは？日程や流れ・Webの効果測定について解説

3.宅建士試験の難易度はどれくらい？

宅建士試験は誰でも受験できますが、直近3年間の合格率が17〜18％程度になっていることを考えると、決して簡単な試験ではありません。

合格ラインは50点満点中35〜37点前後とされ、全体の7割以上の正答が必要になります。

科目ごとの配点も決まっており、「宅建業法」20問、「権利関係」14問、「法令上の制限」8問、「税・その他」8問と幅広い分野から出題されるため、バランスよく学習することが欠かせません。

3-1. 難易度は上昇傾向にある　

「ここ数年、宅建士試験は難しくなってきている」と言われています。合格率は大きく変わっていないものの、問題の質や出題傾向に変化があり、受験生に求められる力が高まっています。

難化の要因としては、まず全分野からバランスよく出題される傾向が強まっていることが挙げられます。宅建業法で得点を稼ぐ戦略だけでは合格が難しく、法令上の制限や税分野からも確実に点を取る必要があります。

また、問題文の長文化や複雑化も進んでおり、単なる知識暗記ではなく、文章を正確に読み解いて判断する力が求められています。

さらに、法改正や新しい判例の出題が早く反映されるようになっており、最新情報のチェックを怠ると失点につながるリスクがあります。

今後もこうした傾向が続くことが予想されるため、合格を目指すには、幅広い基礎知識を身につけ、過去問演習で読解力や時間配分を鍛えつつ、法改正の情報を積極的に取り入れていくことが欠かせません。

※宅建士試験の難化については、こちらの記事で詳しく解説しています。
宅建士試験は難化した？難しかった年や今後の傾向と攻略法を解説

3-2. 合格までに必要な勉強時間

宅建士試験に合格するためには、一般的に300〜500時間程度の学習が必要と言われています。

法律に触れたことがない初学者の場合、500時間程度を見込んでおくのが安心ですが、法学部出身者や不動産業務の経験がある人なら300時間前後でも合格を狙える可能性があるというように、個々の経験や能力によって、合格に必要な学習時間は異なります。

また、日々の学習ペースは、試験までの期間によって大きく変わります。

例えば、半年の学習期間であれば、1日2時間の学習で約360時間を積み重ねられます。逆に、3カ月しか学習期間がない場合は、1日4時間以上の学習が必要になり、仕事や家事と両立するには負担が大きくなります。

重要なのは、試験日から逆算して自分に合ったスケジュールを組むことです。朝の通勤時間や昼休み、就寝前などスキマ時間を活用すれば、まとまった勉強時間が取りにくい人でも効率的に積み重ねられます。

このように、合格に必要な学習時間は一定の目安がありますが、実際にはライフスタイルや学習開始時期によって大きく左右されます。まずは自分がどれくらいの学習時間を確保できるかを把握し、無理のないペース配分を考えることが大切です。

※宅建士試験のスケジューリング方法については、次の記事をご一読ください。
宅建の勉強スケジュールの組み方とは？いつから勉強を始めればいいのか解説

4.宅建士試験に最短合格するための勉強法

宅建士試験は幅広い分野から出題されるため、限られた学習時間をどう使うかが合否を分けます。特に働きながら勉強する社会人や、短期間で合格を目指す人にとっては「効率重視」の学習法が欠かせません。ここでは、最短合格を実現するために押さえておきたいポイントを整理します。

4-1. 権利関係や宅建業法に力を入れる

宅建士試験では、宅建業法が20問、権利関係が14問出題され、全体の7割近くを占めます。

合格点は35〜37点前後ということを考えると、この2科目で安定して点数を取れるかどうかが合格を左右するといっても過言ではありません。

「宅建業法」は、宅建士としての実務に直結する分野です。出題範囲が比較的限定されており、過去問を繰り返すことで効率よく得点できます。内容も複雑ではなく法律初学者でも理解しやすいため、短期間で得点源にしやすい科目です。

一方、「権利関係」は、民法を中心に不動産取引に必要な法律知識が問われるため、やや難易度が高めです。ただし、毎年必ず出題されるテーマもあるため、頻出分野を優先して学べば効率的に点数を伸ばせます。

限られた時間で合格を目指す場合、この2科目を重点的に学習することは必須と言えます。宅建業法で確実に得点を積み上げ、権利関係で落とせない基本問題を取れるようにすることで、合格ラインに大きく近づくことができます。

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4-2. 過去問演習で頻出分野を重点的に学習する

宅建士試験に最短で合格するには、過去問の活用が欠かせません。宅建士試験は出題傾向が安定しており、過去に出たテーマが形を変えて繰り返し問われることが多いからです。

まずは過去5年分の問題を繰り返し解き、どの分野がよく出題されるかを把握しましょう。

例えば宅建業法では、重要事項説明や37条書面に関する問題など、毎年必ず複数問が出題される定番テーマがあります。権利関係でも、借地借家法や不動産登記法などの問題は出題率が高く、繰り返し問われる傾向にあります。これらの頻出分野を優先して学習すれば、効率的に得点力を高められます。

ただ解くだけでは学習効果が薄く、解説を読み込んで理解することが大切です。間違えた問題は必ずチェックし、なぜ誤ったのか、どうすれば正答できたのかを振り返りましょう。間違いノートや弱点リストを作ると、知識の定着がさらに進みます。

また、本試験では50問を2時間で解かなければならないため、過去問を使って時間配分の練習をすることも効果的です。制限時間を意識しながら取り組むことで、本番でも落ち着いて解答できるようになります。

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4-3. 法改正や最新の出題傾向をチェックする

宅建士試験では、直近の法改正や最新の判例がそのまま出題されることがあります。不動産関連の法律は改正が多く、特に宅建業法や借地借家法、都市計画法、建築基準法などは毎年のように改正が行われているため、直前期に確認を怠ると大きな失点につながりかねません。

また、近年は問題文が長文化し、複数の法律や条件を組み合わせて考えさせる事例問題が増えています。単純な暗記では対応できないため、最新の出題傾向を押さえ、本試験形式の問題に慣れておくことが重要です。

効率的な対策としては、テキストや予備校・通信講座がまとめている法改正情報を確認し、模擬試験や直近数年の過去問で傾向を把握するのがお勧めです。特に試験直前期は、出題可能性が高い改正ポイントを集中的にチェックしておくと安心です。

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5.宅建士試験に独学での合格は可能？　

宅建士試験は独学で挑戦する人も多いものの、実際には独学での合格はかなり難しい試験です。出題範囲が広く、法律・税制・不動産関連の知識を体系的に学ぶ必要があるため、自己流の勉強では理解が浅くなりやすいのが現実です。

特に、法律分野である「権利関係」は条文や判例の理解が欠かせず、初学者が市販のテキストだけで学ぶと挫折しやすい部分です。また、法改正も頻繁に行われるため、独学では最新情報を把握しにくく、重要な論点を落とすリスクがあります。

さらに、宅建士試験は時間との戦いでもあります。本番では50問を2時間で解き切らなければならず、問題文も長文化しているため、過去問演習や模擬試験を通じて「本番を意識したトレーニング」が欠かせません。独学だと学習の進め方やペース配分を誤りやすく、効率的に得点力を伸ばすのが難しいと言えます。

確かに独学で合格した人もいますが、それはごく一部であり、計画性と自己管理力、そして相当な時間を投入できる人に限られます。多くの受験生にとっては、通信講座や予備校を利用した方が効率的かつ確実に合格へ近づける方法です。

※宅建士試験に独学で合格する方法については、こちらの記事で詳しく解説しています。
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6.宅建士になるメリットは？将来性はある？

宅建士は不動産取引に必須の国家資格で、就職や転職に有利なだけでなく、収入アップや独立の道にもつながります。不動産需要は今後も続くと見込まれ、資格としての将来性も高い点が大きな魅力です。

6-1. 将来も需要が見込まれる資格で安定性がある

宅建士は、不動産取引を行う上で必ず必要とされる国家資格です。

1つの事務所につき、従業員5人につき1人以上の「専任の宅建士」を配置する義務があるため、景気や社会状況にかかわらず一定の需要があります。

また、住宅の売買や賃貸、都市開発、再開発など、不動産を取り巻く活動は今後も継続して行われる分野です。高齢化社会に伴う住み替えや相続、空き家対策など、新たな需要が増えていることも宅建士の安定性を高めています。

このように宅建士は、一度資格を取得すれば不動産業界で長く活躍できる可能性が高く、将来に渡って安定したニーズが期待できる資格だと言えます。

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6-2. 資格手当や給与アップにつながるケースも多い

宅建士の資格を持っていると、勤務先から資格手当が支給されるケースが多くあります。額は会社によって異なりますが、月1万〜3万円程度が相場で、中には5万円以上支給する企業も存在します。年間に換算すると十数万円から数十万円の収入増につながり、資格の有無が給与に直結する点は大きな魅力です。

また、宅建士は不動産会社にとって欠かせない人材のため、昇進や役職登用の条件として資格取得が求められることもあります。営業職であれば契約件数の増加に直結し、事務職や管理職でも資格を持つことで責任ある業務を任されやすくなります。

このように宅建士資格は、単なる肩書きではなく、実際の収入やキャリア形成に直接影響する「評価されやすい資格」と言えるでしょう。

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6-3. 資格を活かした独立・開業も夢じゃない

宅建士の大きな魅力の一つに、独立・開業の可能性が広がることがあります。不動産会社を立ち上げるには、事務所ごとに「専任の宅建士」を置くことが法律で義務付けられており、自ら資格を持っていればこの条件を満たしやすくなります。

独立すれば、不動産の売買や賃貸の仲介を通じて仲介手数料を直接収入にできるため、成果次第で高収入を得られるチャンスがあります。また、事業の方向性を自分で決められるため、地域密着型の不動産会社や投資用不動産に特化した会社など、自分の強みや関心を生かした経営が可能です。

もちろん、開業には資金調達や営業力、経営ノウハウが欠かせません。しかし、宅建士資格はその土台を支える大きな武器となり、将来的に「自分の事業を持つ」という夢を現実にできるチャンスを与えてくれる資格と言えます。

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7.宅建士試験を本気で目指すなら「宅建士合格講座」の活用がお勧め

宅建士試験は独学で挑戦する人も多いですが、学習範囲の広さや法改正への対応、モチベーションの維持などを考えると独学のみで合格を狙うのは難しく、効率的な合格を目指すには受験指導校の活用が非常に有効です。

伊藤塾の「宅建士合格講座」は、基礎から応用まで体系的に学べるカリキュラムが整っており、最新の法改正や出題傾向を反映した教材と講義、さらに質問対応やスクーリングなどのフォロー体制も充実しており、合格のための全てが揃っています。

30分単位で構成された講義は、倍速視聴やスマホ学習も可能なため、通勤時間やスキマ時間を使って効率よく学習を進められます。また、一問一答式のWEBアプリを使い、繰り返し問題演習を行うことができるなど、実戦力を短期間で高めることができます。

独学では不安を感じやすい部分をしっかり補い、合格までの最短ルートを示してくれるのが伊藤塾の講座です。本気で宅建士試験合格を目指すなら、ぜひ伊藤塾の「宅建士合格講座」をご検討ください。

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8.宅建士になる方法を知りたい方からのよくある質問（Q&A）

Q. 宅建士になるには年齢制限はありますか？

A. 宅建士試験の受験に年齢制限はありません。
未成年でも受験可能で、実際に高校生や大学生が合格するケースもあります。ただし、未成年の場合は、合格後に宅建士として登録できないケースもあるため注意が必要です。

Q. 学歴や職歴がなくても宅建士になれますか？　

A. 宅建士試験には学歴や職歴の制限は一切ありません。
中卒・高卒・未経験の方でも受験でき、合格すれば宅建士になれる道が開かれます。

Q. 宅建士試験は働きながらでも合格できますか？

A. 働きながらでも合格は十分可能です。
実際、宅建士試験の合格者の多くは社会人で、仕事と両立しながら勉強時間を確保しています。
合格のポイントは、限られた時間をどう使うかです。
通勤中や昼休みなどのスキマ時間に暗記科目を進め、休日にはまとまった時間を使って過去問演習を行うと効率的です。
1日1〜2時間でも継続すれば、半年程度で合格に必要な学習量を積み重ねられます。